電子レンジの処分方法6選！ 捨て方比較と注意点を解説

多くの自治体では、電子レンジを粗大ごみに出すかクリーンセンターへ持ち込んで処分できます。どちらも事前に申し込みをするのが一般的です。

ここでは電子レンジを自治体で処分する大まかな流れを紹介します。実際の出し方は自治体によって異なるため、役所のWEBサイトやごみ分別アプリなどで確認してルールに従って処分しましょう。

粗大ごみを捨てるには事前の申し込みが必要で料金がかかります。ごみの種類や大きさによって値段が異なり、電子レンジの場合は400円～800円程度が相場です。

申し込みから収集までの手順は以下のとおりです。

電子レンジをごみ処理場（クリーンセンター）へ自分で搬入できる場合は、直接持ち込んで処分することも可能です。この場合も電話やインターネットで予約をします。
ただし、自治体やクリーンセンターによって受け入れできるごみの種類が異なるため、事前に確認しましょう。

電子レンジをごみ処理場（クリーンセンター）へ持ち込む方法は以下のとおりです。

自治体の回収以外にも、電子レンジを処分する方法があります。「まだ使えるので売りたい」「自分で運び出すのが難しい」など、状況によって適した方法は異なります。

自治体以外の方法には、家電量販店への持ち込み、宅配回収、フリマアプリやネットオークションでの売却、リサイクルショップでの買取、不用品回収業者への依頼などがあります。

それぞれの特徴を比較して、自分に合った方法を選びましょう。

自治体以外の処分方法

自治体では、電子レンジを含む小型家電の処分方法として、宅配回収サービスを案内している場合があります。インターネットで申し込んだ後は、電子レンジを段ボールに詰めて回収を待つだけなので、自分で店舗や処理施設まで運ぶ必要がありません。

段ボールが手元にない場合は、専用の段ボールキットを依頼できるサービスもあります。回収された電子レンジは、国の認定を受けた方法でリサイクル処理されます。

まずはお住まいの自治体の公式サイトで、宅配回収を案内しているかを確認してみましょう。

ヤマダ電機、ケーズデンキ、エディオンなど、全国の家電量販店では不要になった電子レンジの引き取りサービスを実施しています。

店舗への持ち込みや自宅への訪問回収など、引き取り方法は店舗によって異なります。引き取り料金も店舗やサービスごとにさまざまです。

自宅への訪問回収では出張費が別途かかる場合もあるため、事前に公式サイトや近くの店舗で確認してから決めると安心です。

また、店舗によっては、対象商品の購入時に古い電子レンジを下取りしてくれるキャンペーンを実施していることもあります。買い替えを予定している場合は、あわせてチェックしてみましょう。

まだ使用できる電子レンジなら、フリマアプリやネットオークションなどを利用して売却する方法もあります。

自分で売却金額を決めることができ、購入希望者が見つかれば処分費用をかけずに手放せるだけでなく、売却代金を受け取れる可能性があります。

一方で、出品から購入者とのやり取り、梱包、発送まで自分で行う必要があります。電子レンジはある程度重量があるため、販売価格だけでなく送料や梱包の手間も考えて出品することが大切です。

また、故障しているものや著しく状態が悪いものは、購入者とのトラブルにつながる可能性があるため、商品の状態を正確に記載しましょう。

電子レンジを売却したい場合は、リサイクルショップで査定してもらう方法もあります。

人気メーカーの比較的新しい製品や、状態の良いもの、高機能なオーブンレンジなどは、買取対象になる可能性があります。

店舗によっては店頭への持ち込みだけでなく、出張買取に対応している場合もあります。自分で電子レンジを運ぶのが難しい場合は、出張買取の対象になるか確認してみるとよいでしょう。

買取価格は、製造年やメーカー、機種、状態、付属品の有無などによって変わります。売却を考えている場合は、庫内や外側の汚れをできる範囲で落とし、取扱説明書などの付属品も揃えておくと査定時に確認しやすくなります。

フリマアプリやネットオークションでの出品・梱包のわずらわしさがない分、手元に入ってくる金額は少なくなる傾向があります。

電子レンジを自分で運び出すのが難しい場合や、電子レンジ以外にも処分したい不用品がある場合は、不用品回収業者に依頼する方法があります。

不用品回収業者なら、自宅まで回収に来てくれて、電子レンジの搬出も任せられます。家具や家電など、複数の不用品をまとめて処分したいときにも利用しやすい方法です。また、土日祝日や、即日対応している業者も多く、時間のない方でも簡単に処分できるのは大きなメリットです。

ただし、自治体の粗大ごみ収集などと比べると費用が高くなります。依頼する際は、回収料金だけでなく、搬出費やその他の追加料金が発生しないかを事前に確認しましょう。

また、不用品回収業者を利用するときは、家庭から出る不用品を適正に処理できる事業者かどうかを確認することも大切です。

電子レンジを処分するときは、自治体や利用するサービスによって内容や料金などが異なる点に注意しましょう。処分する前に次の点を確認しておくと安心です。

自治体のごみ収集を利用する場合は、まず電子レンジの分別区分を確認しましょう。また、粗大ごみの料金や出し方も自治体にごとに変わります。

確認したいポイントは次のとおりです。

• 電子レンジの分別区分
• 収集を申し込む方法
• 収集場所や出す時間
• ごみ処理施設などへ持ち込む方法
• 処分にかかる料金

自治体のホームページやごみ分別案内などで、処分する地域のルールを確認してから出しましょう。

電子レンジの処分料金は、処分方法によって異なります。

自治体の粗大ごみとして処分する場合は、指定された手数料が必要になることがあります。一方、家電量販店での引き取りや宅配回収、不用品回収業者を利用する場合も、それぞれ料金や条件が設定されています。

また、「無料回収」と案内されていても、対象品や利用条件が限られている場合があります。

そのため、料金を比較するときは単純な回収料金だけでなく、送料・運搬費・搬出費などが別途かからないかも確認しておきましょう。

特に不用品回収業者に依頼する場合は業者ごとに料金が大きく変わります。そのため、しっかりと見積もりを取り、作業後に追加料金が発生しないか確認しておくことが大切です。

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「小型家電リサイクル法」の対象になっている電子レンジは、粗大ごみとして処分することができます。自治体のごみに出す以外には、宅配便リサイクル、家電量販店での引取などによってリサイクルする方法があります。また、フリマアプリやリサイクルショップでは電子レンジを安く買いたいニーズがあり、お金をかけずに必要とする人に譲ることもできるのです。

さらに、まとまった不用品を一度に処分したいときは不用品回収業者がおすすめです。

処分したいニーズによって捨て方は様々ですので、自分に合った処分方法を検討してみてください。