ヘアアイロンは他の家電製品と比べて、発火する危険性の高い家電です。使用方法や本体はもちろん、コードの劣化も火災の発生につながる危険があります。

不慮の事故を防ぐためにも、ヘアアイロンの処分時に注意していただきたい点について以下よりご紹介いたします。ぜひ意識して処分するようにして下さい。

ヘアアイロンには、よく使われている電気式の他にも、ガスで稼働する「ガス式ヘアアイロン」があります。ガスカートリッジを燃料としたコードレスヘアアイロンで、電気を使わないためいつでもどこでも使用できるというメリットがあります。

 

ただし、処分の際には注意が必要です。自治体によってはガスを完全に抜いてから処分する、カートリッジを本体から取り外して処分する等、処分方法が異なるためです。

 

ガス式のヘアアイロンは、破裂して火災につながる可能性があります。ガスは全て使い切るのが基本ですが、難しい場合はお住まいの自治体に一度相談してから処分方法を決めましょう。

 

また、ガスカートリッジそのものもプラスチック製であることが多く、「可燃ごみ（普通ごみ）」では回収していないこともあります。どのように処分すればいいか、こちらもあらかじめ確認しておくと安心です。

安全面として特に注意していただきたいのが「ヘアアイロンのコード劣化」です。長年使用していると、どうしてもコードが劣化してきてしまいます。劣化したコードは発火することもあり、非常に危険です。

見た目に以上は見られなくても、コード内部のパーツが劣化して発火する可能性もあります。ヘアアイロンに異常が見られたら、すぐに使用を中止し処分を検討するようにして下さい。

ヘアアイロンの注意点についてご紹介してきました。ここからは「処分方法」についてご紹介いたします。お勧めの方法は処分・売却含めて6つありますので、ご自身の環境やライフスタイルに適したものをお選び下さい。また、処分時には安全に十分留意するようにしましょう。

ヘアアイロンは家電の中でも小さい部類に入るため、自治体に不燃ごみとして出すことが可能です。回収場所まで運ぶ手間はありますが、コンパクトなヘアアイロンであれば、ほとんど手間はかかりません。

ただし、近年はごみの「資源化」に取り組んでいる自治体が多く、また他の処分品に絡むことを防げるよう、電源コードを切っておくことが推奨されています。

充電式のヘアアイロンの場合は組み込まれているバッテリーを取り外し、自治体が指定する方法で処分するようにしましょう。

ヘアアイロンは、製品によって長さが様々です。そのため、大きさによっては不燃ごみとしてではなく、粗大ごみとして出す必要があります。

多くの自治体では、30cm以上のヘアアイロンは粗大ごみの対象となっているようです。長さについては自治体によって基準が異なりますので、必ず確認してから手続きを行うようにして下さい。

ヘアアイロンを買い換える際に、家電量販店へ持っていくと古いヘアアイロンを回収してくれるサービスがあります。上手く活用すれば、安価な費用で処分が可能です。

ヤマダ電機やケーズデンキでは、ヘアアイロンなどを回収するサービスを有料で行っています。買い換え時はもちろん、忙しくて土日祝日しか対応できない方でも気軽に持っていけるのが大きなメリットといえます。

新品同様で状態が良い、人気メーカーである、説明書も含めた付属品が揃っている等の場合は、リサイクルショップで売却すると高額で売れる可能性があります。

売却する際には、ヘアアイロンの掃除をしておくと価格が上がることがあります。手入れをしていないアイロンにはスタイリング剤やほこりといった汚れが多く溜まっています。タオルや綿棒で掃除をして、キレイな状態で出すのが、買い取り価格を上げるポイントです。

使い慣れているなら、ネットオークション・フリマアプリを活用して売却するのもお勧めです。ネットオークション・フリマアプリは、出品の相場価格はありますが、ある程度自分で料金の設定ができます。

特に新品同様である、付属品がしっかり揃っていれば、設定価格での売却が可能です。

ただし、画像や説明文書の入力、梱包手続き等も全て自分で行わなければならないので、手間はリサイクルショップよりかかります。あくまでも「慣れている人向け」といえるでしょう。

ヘアアイロン以外にも不要品がたくさんある、家具家電を処分したい時には、不用品回収業者に依頼すると簡単に処分ができます。分別や運び出しも不用品回収業者が全て行うので、手間は一切かかりません。また、土日祝日や早朝、夜間、即日対応している業者も多いため、時間のない方でも簡単に処分できるのも大きなメリットです。素早く簡単に処分したければ、不用品回収業者に依頼するのがお勧めです。

ヘアアイロンはその用途上「熱を持つ」家電です。取り扱いや処分方法を間違えると、発火や爆発など、思わぬトラブルになってしまう可能性も高くなります。

処分方法をしっかり理解した上で、危険のないように処分することが大切です。ご自身に合った方法で、安全に処分するようにしましょう。